10日の金曜日、アメリカの半導体メーカーマイクロチップテクノロジーの株価が急上昇。特にCEOが「半導体市況は1月3月でそこを打ったのではないか」と言う趣旨の発言をしたことが大きかった。月曜日の東京市場は、この流れを受ける形で半導体が軒並み上昇している。半導体は人工知能向け以外は不信と言う流れだったわけだが、（特に2ヶ月前までは相場全体に比べてもアンダーパフォームしていた）ここ2ヶ月ほどは半導体指数は225指数などと連動。さらにここに来て完全にアウトパフォームする流れになってきた。まだ初動の範囲内だと考えている。
過去一年でみると半導体ETF（2644）は225を大幅にアンダーパフォームしている
しかしながら過去1ヶ月でみるとかなりアウトパフォーム。半導体復活の兆しが強くうかがえる
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ホワイトハウスの圧力でパウエル議長もしくはパウエル議長の後任は利下げに踏み切らざるを得ず、その副作用として中長期的にインフレが発生するだろうことを債券市場は織り込み始めたように見える。おそらく1980年代最初の地獄のようなインフレがアメリカで発生すると予測し始めたのではないだろうかと。
月曜日の株価の下落は、株式市場が債券市場に追従し始めたことの表れと考えている。数ヶ月程度は混乱が続くのではないだろうか。
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「需要の価格弾力性の低い商品やサービス」と言うのは価格が上がっても需要は減りにくい(だからどんどん価格が上がっていくことがある)。しかしながらその状態で供給が増えれば、価格は一気に下落します。そういう商品やサービスを持っているために急上昇した株と言うのは、当然どこかで急落します。数年前の東海カーボンもそうだし、ここ最近の大阪チタニウムもそうだし、広い意味ではAI向け半導体や電線株もそうかもしれません。海運銘柄もそうです。このコンセプトは僕の師匠が僕に教えてくれたもの。常にそういう商品を見ておけと。
徳川吉宗は別名米将軍と言うあだ名があるそうですが、お米は昔からこのように価格の変動が激しいのです。（吉宗は財政を良くするためにお米の増産に励んだのだが、増産しすぎてお米が暴落して困ったことがある)
供給が増えたケースだけでなく、価格と関係なく需要が減少した場合も当然価格は急落します。ここがポイント。常に動向を見ながら。特に物と言うのは「価格が急上昇すれば当然供給が増えることがある」わけです。半導体が何十年も価格上昇したり下落したりするのはそのため。この辺を見ながら。
米価格の急上昇に対応してヤマタネの株価が大きく買われた。しかしながら、秋になれば新米が入荷し、最近では韓国やアメリカからお米の輸入も行われると聞いている。供給が増えればお米の価格が下がる時が来るだろう。おそらくそれを読み込んでお米関連で上昇している株価も大きく下がる時が来る。ゆっくり見ておきたい。
1970年代後半、物価上昇が落ち着きを見せ始め景気が悪くなってきたことで、FRBは政府の圧力に負けて金融緩和的な政策を取った。ところが物価上昇が落ち着いてきたと言うのは間違いで、金融緩和政策によって1980年代初め粘着性の悪質な物価上昇が起きた。これを退治するためにボルカーFRB議長はかなりドラスティックな金利引き上げを余儀なくされ、これを沈めるのに相当な痛みを伴った。これを研究しているパウエルは「やりきるまでやる」と言うボルカーの著書のタイトルを掲げここまでマーケットの要求をはねのけて高金利を続けてきた。さらにトランプが物価上昇効果のある関税政策をとったためにパウエルは金利引き下げを当面見送る姿勢を明らかにしている。(株などのリスク資産が下落しても仕方がないと言う姿勢と見れる)。これに対してトランプは1970年代のホワイトハウスと同じように、FRBにたいして金利引き下げや緩和政策を要求。あからさまにパウエル更迭の動きも見せている。これが今週の動き。ホワイトハウスの「良心」（もともとヘッジファンド経営者でマーケットサイドの人間）ベッセント財務長官はホワイトハウスにパウエルを更迭しないように働きかけているが、トランプは更迭したくてしょうがない。トランプの中では金利を引き下げれば景気はよくなるというプラス面しか見えていない。個人的にはパウエルがもし更迭されるなら、あるいは嫌気をさして辞任するならマーケットは激しく動揺すると考える。
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今まで、専守防衛だった自衛隊が、敵を長距離ミサイルで攻撃することを最大の防御とするために、慌てて自前の「目」を必要としているってことね。だからこそこの会社に将来性が見込まれると言う話。日興証券と野村証券のアナリストが別々に決算の前に同じ内容のレポートを出してきた事は、この考え方が間違っていないことの証明だと思っている。
チャートは週足で包み足の陽線から（まだ月曜だけど）もう一本陽線を建ててきた。このまま陽線が維持出来れば、3本陽線が並ぶことで最安値圏での赤三兵が成立する。
QPS週足
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半導体が終わったか、この世の終わりか、と思うような相場があるのかもしれません。でもご安心ください、半導体が大きく下げるといってもせいぜい半年から1年です。その時に、国際証券のハイテク投資とかでも買っときや、誰でも儲かる時が来ます。無理にここの下げを売りで取る必要もありません。下がりきったところで半導体を買う。おそらくこれが数ヶ月後の最適解です。
おまけ
去年メルマガでかいた話 (新天地の株式投資日記と言う有料メールマガジンを発行しています。月5500円です。興味を持たれた方はよろしくお願いします)
先輩によく言われた話だが、 半導体は最高の時に売る、 最悪の時に買う。
というのも半導体には特徴があって、替わるものがない。 半導体がなければ真空管を使うと言うわけにはいかず、必ず半導体を使わなくてはいけない。 しかしながら半導体はなかなか他に用途がないものでもある。 余ったからといって他に転用することができない。
このため、半導体は儲かってくると作りすぎてものが多くなって値段が安くなって業績が悪くなり、業績が悪くなると作る量を減らし物が少なくなって今度は値段が高くなって業績が良くなっていく。シリコン半導体が生まれて以来、 「シリコンサイクル」と言われる波が発生し、これが途切れた事は無い。永遠に良くなり続く事はなく、永遠に悪い事は無い。必ず悪くなれば良くなってきたし、良くなればいつかは悪くなっていった。
そのことを株式市場は知っているので、 半導体業績がピークをつける数ヶ月以上前に株価は下落に転じるし、 底をつける数ヶ月以上前から株価は上がり始める。
普通、業績下方修正、と言うと株価は下がる。しかしながら数ヶ月以上株価が下がってきた半導体銘柄の場合はそこで「さらなる下方修正」が出た場合「これで数ヶ月先には業績はそこを打つかな」と予想できることが多い。このため下方修正をカタリスト（きっかけ、触媒）として株価が反転していく事は結構あるのだ。
注目している銘柄が何ヶ月も、10数ヶ月も下落している半導体銘柄だったとしよう。その銘柄が『」下方修正を出したときに安易に空売りしてはいけない。』むしろそこはきっかけとして上昇していく可能性が大きいと言うことを頭に入れておいて。